高層共同住宅や大型ビルの設備設計において、常に頭を悩ませるのが「機械室のスペース確保」と「設備コストの最適化」です。特に消防設備である連結送水管（連送配管）の設計は、建物の有効面積や全体の建築コストに直結します。
この記事では、実際の設計資料である「連送系統図」の実例データを基に、連送配管の保有水量を500L以下に抑え、補充水槽を不要にする具体的な計算手法とプロセスを解説します。
なぜ乾式系統で「保有水量500L以下」が重要なのか？（背景と基準）
湿式と乾式の違い・補充水槽のネック
連結送水管には、常に配管内に水が充填されている「湿式」と、通常時は空の状態である「乾式」があります。高層建築物において乾式系統を採用する場合、火災発生時に送水口からポンプ車で送水した際、配管の先端まで迅速に水が到達するよう、配管内を満水にするための「補充水槽」を最上階などに設けるのが一般的です。
しかし、この補充水槽の設置には以下のネックが生じます。
- スペースの圧迫：居住面積や設備用有効スペースが削られる。
- 建築コスト増：水槽本体、付帯配管、架台などの材料費および施工費が増加。
- 維持管理の負担：定期的なメンテナンスコストの発生。
「500L」の壁とクリアするメリット
上記の問題を解決する鍵が、「配管内の保有水量」です。実務上の設計基準において、乾式配管の保有水量を500L以下に抑えることができれば、補充水槽の設置を省略できるという大きなメリットがあります。 これにより、デッドスペースの削減と大幅なコストダウン（VE：Value Engineering）を同時に達成することが可能になります。
【実例解説】保有水量を500L以下に抑える配管サイズ・長さの計算ノウハウ
物件概要と配管の基本条件
本実例では、高層共同住宅における連結送水管として、圧力配管用炭素鋼鋼管であるSGP-SCH40を採用しています。配管の肉厚があり、高層階への送水圧力に耐えうる仕様です。
実データに基づく保有水量の計算プロセス
補充水槽を不要にするため、設計段階で配管ルートとサイズを厳密に割り出し、保有水量を算出します。以下が連送系統図と、実例に基づく計算書のデータです。
【連送配管（SGP-SCH40）の保有水量 計算書】
100A配管（立主管など）
- 内径：102.3mm
- 長さ：57m
- 保有水量：468L
65A配管（枝管など）
- 内径：65.9mm
- 長さ：7m
- 保有水量：24L
このように、配管ルートを最適化することで総保有水量を492Lとし、基準である「500L未満」を見事にクリアしています。
配管保有水量 シミュレーター
配管の長さを変更して、500Lの基準にどう影響するか試算できます。
設計時の注意点と稟議・消防協議を通すポイント
階高を考慮した精緻な配管ルートの割り出し
保有水量をギリギリまで最適化するためには、建物の断面図から各階の正確な寸法を拾い出し、配管長をミリ単位で把握する必要があります。 今回の実例では、各階のスラブレベル（SL）が緻密に計算されています。
階層によって異なる階高を正確に合算し、無駄な配管の迂回を防ぐことが、限られた容量（500L）に収めるための必須条件です。
消防協議をスムーズに進めるエビデンス化
「補充水槽不要」で所轄消防の承認を得るには、担当者を納得させる明確な根拠が必要です。本実例のように、配管サイズ、内径、長さ、保有水量を明記したリスト（計算書）と、スラブレベルが明記された系統図をセットにして提出することで、消防協議や社内の設計稟議をスムーズに通過させることができます。